メモリーブームと株価上昇は2027年も続くのか？AI時代のHBM・DRAM・NAND市場を展望

エリック 2026/08/24 18:50

2026年の半導体市場では、GPUだけでなく「メモリー」がAI投資の新たな主役として存在感を高めている。生成AIからAIエージェントへと用途が広がるにつれ、データセンターでは演算能力だけでなく、大量のデータを高速で保持・転送する能力がボトルネックになり始めたためだ。この変化はHBM（High Bandwidth Memory）、サーバー向けDRAM、データセンターSSDなどの需要を押し上げ、Micron Technology（MU）やSandisk（SNDK）などのメモリー関連企業への注目を高めている。投資家は米国株市場の動向と合わせて、Micronの株価情報やSandiskの株価情報を確認することで、AI半導体ブームがメモリー株へどの程度波及しているかを把握しやすい。ただし、2027年も同じ勢いが続くかを考えるには、DRAMとNANDを分けて分析する必要がある。

2027年について特に強気な材料となっているのがHBMとDRAMだ。TrendForceの2027年DRAM市場予測によると、クラウド事業者によるAIインフラ拡張を背景にHBMとサーバーメモリー需要が増加する一方、新工場の立ち上げや製造装置の導入には時間がかかるため、供給拡大が需要に追いつきにくい状況が続くと予想されている。さらにHBMは一般的なDRAMより多くのウェハー生産能力を必要とするため、HBMを増産すれば通常のサーバーDRAM供給が圧迫されるという構造もある。TrendForceは2027年について、NVIDIAのRubin UltraやGoogle TPUなど次世代AIアクセラレーターがHBM需要をさらに押し上げると分析しており、HBM4への世代交代に伴って価格交渉でもメモリーメーカー側が優位になりやすいとしている。つまり2027年は「AIチップの販売台数増加」と「1チップ当たりのメモリー搭載量増加」という二つの要因が重なる可能性がある。(TrendForce)

その恩恵を直接受けやすい企業の一つがMicronだ。同社の2026年度第3四半期決算資料によれば、HBM4はすでに主要顧客向けに量産出荷されており、次世代HBM4Eについても2027年中の量産を計画している。MicronはAIデータセンターの成長によって、2026年の業界全体のデータセンター向けDRAM・NANDビット出荷量が2年前の2倍以上になるとの見通しも示している。これは一時的なGPU増産だけではなく、AIエージェントがCPU、メインメモリー、ストレージまで大量に必要とするようになっているためだ。需要側ではNVIDIAの株価情報も一つの参考材料になる。NVIDIAは2026年5月に次世代Vera Rubinプラットフォームの本格量産入りを発表しており、こうしたAIアクセラレーターの世代更新が続けば、HBMメーカーにとって2027年も強い需要環境が維持される可能性が高い。(NVIDIA)

一方、NAND市場はHBM・DRAMほど単純な強気シナリオではない。Sandiskは2026年度にデータセンター事業の売上高を前年比437％増加させるなど、AI向けストレージ需要の急拡大から大きな恩恵を受けている。(Sandisk) AI推論では「KVキャッシュ」と呼ばれるデータを大量に保存する必要があり、高速SSDの重要性も高まるため、中長期的なNAND需要には明確な追い風がある。Sandisk自身も2030年までにエンタープライズ・データセンター向けフラッシュ市場が1.2ゼタバイト規模へ拡大するとの見方を示している。(Sandisk Investor Day) しかしTrendForceは、2027年後半には新しいNAND生産能力が市場に加わり、PCやスマートフォンなど一般消費者向け需要が弱い場合、供給環境がDRAMより緩みやすくなると予測している。つまり2027年には、同じ「メモリー株」でもHBM・DRAM中心の企業とNAND中心の企業で株価パフォーマンスが大きく分かれる可能性がある。

では、メモリー株の上昇相場そのものは2027年まで続くのだろうか。現時点では、少なくともAI向けメモリーについては強気材料の方が多い。従来のメモリーサイクルはPCやスマートフォンの販売台数に左右されやすかったが、現在はAIモデルの大型化、推論回数の増加、コンテキスト長の拡大によって「1台のサーバーが必要とするメモリー量」そのものが急増している。この構造変化が続けば、2027年のHBMとサーバーDRAMは過去のメモリー景気循環とは異なり、高い価格と高い収益性を比較的長く維持できる可能性がある。一方で株価は業績だけで決まるわけではない。2026年中に2027年の成長期待が株価へ過度に織り込まれれば、実際の業績が伸びてもバリュエーション調整によって株価が下落することは十分あり得る。

したがって2027年を見るうえでは、「メモリーブームが続くか」という一括りの判断より、HBM契約価格、DRAM需給、NAND供給量、NVIDIAなどAIアクセラレーター企業の出荷動向、そしてMicrosoftやGoogle、Amazon、MetaなどのAI設備投資を継続的に確認することが重要だ。現在のデータを見る限り、AIによってメモリーが単なる汎用品からAIインフラの戦略的部品へ変化しているという長期トレンドはまだ崩れていない。特にHBMとサーバーDRAMは2027年も需給が引き締まる可能性があり、メモリー関連株の成長ストーリーを支える要因になり得る。ただしNANDでは供給増加による価格調整リスクもあるため、2027年は「メモリー株なら何でも上昇する相場」から、製品構成と価格決定力によって勝ち組が選別される相場へ移行する可能性が高い。

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